ストレス源・仕事の資源について、新規事業場では、同僚の支援、職場の健康理解度の有意な低下が認められた。新規事業場は、今回初めての保健活動であり、活動自体が、仕事の資源の上昇に結びつくまでには至らず、一時的な副作用として仕事の資源が低下した可能性がある。また、昨年度は仕事の資源の上昇が比較的顕著であった継続事業場でも、今年度は仕事の資源の顕著な上昇は認められなかった。今回対象となった継続事業場には、これまでとは異なった新しい取り組みを実施した事業場も含まれており、新規事業場と同様、一時的な副作用が生じた可能性がある。仕事関連アウトカムについては、新規事業場、継続事業場ともに、有意ではないものの、ワーク・エンゲイジメントの上昇が認められた。ワーク・エンゲイジメントは、仕事の資源によって高められることが明らかになっているが、今回は支援前後で仕事の資源が低下したにもかかわらず、ワーク・エンゲイジメントの上昇が認められた。保健活動を通して、外在的報酬など、今回測定していない仕事の資源、あるいは、自己効力感などの個人資源が高められ、ワーク・エンゲイジメントの上昇につながった可能性が考えられる。一方、仕事のパフォーマンスについては、新規事業場、継続事業場ともに、有意ではないものの、低下傾向が認められた。前述の通り、継続事業場でも新しい取り組みを実施した事業場が含まれているため、取り組みが定着し、仕事のパフォーマンス向上に結び付くためには、もう少し時間がかかる可能性がある。生活習慣については、新規事業場において、喫煙本数の減少傾向（10％水準で有意）が認められたが、継続事業場においては、有意な変化は認められなかった。保健活動における行動変容には、いくつかのステージがあることが知られているが、新規事業場は、継続事業場に比べ、支援前の喫煙本数が少なく、もともと自身の健康に関心の高い集団である可能性があり、これが行動変容に対する無関心期を脱するのを早めた可能性がある。一方、継続事業場では、支援前の喫煙本数が多く、無関心期を脱するまで、継続的な保健活動の実施と支援が必要と思われる。新規事業場における保健活動の支援前後の変化を茨城県、福岡県別に見た場合、両者の変化の傾向に大きな差は認められなかったが、仕事のコントロールにおいて、有意ではないものの、前者では上昇し、後者では低下していたのは特筆すべき点である。前者では、地域産業保健センターのコーディネーターや保健師が、事業場の従業員と一緒なって実施する保健活動を考え、活動を推進したため、従業員一人ひとりに「自分たちで考案した保健活動を実施している」という意識が生まれ、仕事のコントロールの上昇につながった可能性がある。一方、後者では、問題事業場に対する指導という形で支援を実施したため、保健活動の実施そのものが、仕事の量的負担を増やし、コントロールを低下させたと認識した従業員が多かった可能性がある。また、生活習慣については、福岡県で喫煙本数の減少傾向（10％水準で有意）が認められた。福岡県内では、喫煙室の撤去を実施した事業場が含まれていたため、これが喫煙本数の減少に貢献した可能性がある。